「情報が無料で手に入る！」いまが正しい世界ではない話
2015/09/08
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新聞を読まない人がさらに増えてきている。
新聞を毎日読む30代男性は3人に1人
毎日、新聞を読んでいる人はどのくらいいるのだろうか。毎日読んでいる人が約4割だったのに対して、新聞を読まない人も約3割存在した。リサーチバンク調べ。http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1310/16/news097.html
いままでも新聞を読まない人々は多く存在していたが、それらの人々の情報源は「テレビ」や「ラジオ」であった。
しかし昨今ではその図式も変化し、若年層ではインターネットのニュースサイトで情報を確認するということが主流になっている。
確かに、通勤中にスマホのニュースアプリから情報を入手するほうが、満員電車で新聞を小さくたたみ情報を入手していた時代と比べ、１人あたりの物理的な空間範囲が縮小され良い一面もある。
しかしながらスマホでの情報収集は、空間的な配慮ではなく「無料」であるからという理由から選択された手段のようだ。
確かに「無料」は消費者の懐には優しいものだが、提供者の視点で考えると「それは本当に無料で提供できるものなのであろうか？」という疑問が残る。
インターネット創世記、インターネット情報の位置付けが「新聞･雑誌などの印刷業界」と「テレビやラジオなどの放送業界」の２つに別れ議論されていた時代があった。
これは急成長した新メディアに対して、既存のメディアにカテゴライズすることで、様々に見え隠れした問題を解決するためのものであった。
印刷業界としての見方であれば、消費者が情報を購入するという有料化が当然であり、放送業界としての位置付けであれば、メディアを使う費用を企業がスポンサーフィーとして支払うことで、消費者は無料で情報が入手できる仕組みが出来上がる。
そんななか、インターネットはその独自性を認知され「インターネット業界」というカテゴリーを作り出したわけだが、ニュース情報は「無料」というカタチ、いわるゆる放送業界と同じの位置付けで提供されるようになっている。
しかし、本当にニュースという情報が「無料」で入手できるものなのだろうか？
ロボットが事件･事故を取材し、文字に起こすという未来はもう少し技術の進歩が必要だろう。
ということは、当然記事は記者が書いている。人が時間をかけて記事を書いているということは、そこには人件費が必要だ。
その記事は、記者独自の価値観で書かれるが、そのまま発信されるわけではなく、間違った解釈や個人的な意見に左右されたものではないかという、第三者のチェックが入り公表される。これがなければたんなる個人発信のブログということになり、ニュース情報という括りにはならない。
そのチェックされた記事が各メディアへ配られるわけだが、インターネットにて発信される場合は、その情報をデータ化しインターネットにアップロードする必要がある。（文章のデータ化に関する労力は、記事を書いている段階でクリアされていることだろうが…）
そこから３GやLTEという通信を介し、スマホのアプリをビュワーとしてあなたに届けられるのだが、ここまでの流れをトレースするだけでも「無料」で入手できることなどありえないことが分かっていただけるだろう。
毎日新聞がニュースサイトを原則有料化し、新電子新聞サービス「デジタル毎日」をスタートした。http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1506/01/news087.html
「私は、その情報に付属されているバナー広告を必ずクリックしているぞ！」というユーザーがいれば、それは「どうもありがとうございました」と商人に徹するが、ほとんどの人は、限られた時間での情報収集で広告には触れずに、次の情報入手へと足を運んでいるのだろう。（そのクリックしている広告がアプリ内のモノであれば、それは情報提供者へ届けられるものではない）
情報が無料で手に入る時代になり、それがあたり前だという考え方はこのあたりで止めにしませんか？
より良い情報を正しく入手したいのであれば…。
読了ありがとうございました。
